正の奇数のなかには、素数$p$と$2$の冪$2^k$の和に表せないものがあります。例えば$127$がその最小例です。
1950年にエルデシュ大先生は、このような形で表せない正の奇数が無限に存在すること、および、それらで構成される等差数列が存在することを示しましたEr。
その後、Chenは、そのような等差数列の公差は、最小値が$11184810$であることを証明しましたCh24。
カッチリ公差の数値の下限が決まるのがおもろく、また題意は高校生でも理解可能なシンプルさながら組合せ論的整数論のテクニカル的な部分を覗き込める良題材だと思いまして、ここに紹介します。
素数全体を$\mathcal P$とします。
素数と$2$の正のべきの和として表せない正の奇数全体を
$$
U=\{n\in\mathbb Z_{>0}: n\text{は奇数であり、任意の}p\in\mathcal P,\ k\ge1\text{に対して}n\ne p+2^k\}
$$
とおく。
公差$b>0$、初項$a>0$の正の等差数列を
$$
A(a,b)=\{a+nb:n=0,1,2,\ldots\}
$$
と定める。
すべての項が奇数であるためには、$a$が奇数で$b$が偶数であることが必要十分です。
以下では、$A(a,b)\subseteq U$となる等差数列を考えます。
正整数$a,b$に対して$A(a,b)\subseteq U$ならば
$$
b\ge11184810
$$
である。
等号が成り立つ例もあります。
初項$992077$、公差$11184810$の等差数列が$U$に含まれます。
密度補題で条件を得て、それを指数の合同類の被覆に置き換え、被覆をなす素数の組(およびそれらの積)を評価する流れです。
証明のラフスケッチ
$A$は、後で定義する添字集合$A=\{i:3\nmid r_{q_i}\}$です。
まず、等差数列の中に$p+2^k$と表せる数が正の割合で現れるための条件を使います。
正整数$a,m$に対し、ある整数$\ell\ge1$について
$$
\gcd(a-2^\ell,m)=1
$$
ならば、等差数列
$$
\{mh+a:h=0,1,2,\ldots\}
$$
に属する正の奇数のうち、正の割合の数が$p+2^k$の形に表される。
この補題はSunによるものですSu。証明には、素数の算術級数定理と次の二乗平均評価を使います。
正整数$n$に対し、$n=p+2^k$となる組$(p,k)$(ただし$p\in\mathcal P,\ k\ge1$)の個数を$r(n)$とおく。
このとき、ある定数$C>0$が存在し、すべての$x\ge2$に対して
$$
\sum_{n\le x}r(n)^2\le Cx
$$
となる。
この二乗平均評価自体は篩法の結果として引用し、以下ではこれを使って密度補題を導きますCh04。
$m=2^\nu m_0$と分解する。ただし$m_0$は奇数とし、$m_0=1$のときは$h=1$、それ以外では$h=\operatorname{ord}_{m_0}(2)$とおく。
仮定を満たす$\ell$を固定し、$k_0\ge\max\{\ell,\nu,1\}$かつ$k_0\equiv\ell\pmod h$となる整数を選ぶ。
$k\ge k_0$かつ$k\equiv k_0\pmod h$ならば、奇数部分$m_0$を法として$2^k\equiv2^\ell$である。
また、$k\ge\nu$なので$2^k\equiv0\pmod{2^\nu}$である。
奇数部分$m_0$については、この合同式と仮定から$a-2^k\equiv a-2^\ell\pmod{m_0}$であり、互いに素である。$2^\nu$の部分については、$\nu>0$なら仮定から$a$は奇数であり、$k\ge\nu$なので$a-2^k$も奇数である。従って$\gcd(a-2^k,m)=1$となる。
特に
$$
c\equiv a-2^{k_0}\pmod m
$$
とおけば、$\gcd(c,m)=1$であり、選んだすべての$k$について$a-2^k\equiv c\pmod m$となる。
素数定理の算術級数版により、十分大きな$y$について、$p\le y$かつ$p\equiv c\pmod m$を満たす奇素数は$y/\log y$に比例する個数だけある。
ここで$y=x/2$とし、$k_0\le k\le\log_2(x/2)$かつ$k\equiv k_0\pmod h$となる$k$を動かすと、$k$の選び方は$\log x$に比例する個数ある。
各組$(p,k)$から$n=p+2^k\le x$が得られ、$n\equiv a\pmod m$でもある。
したがって、ある定数$c_1>0$について
$$
\sum_{\substack{n\le x\\n\equiv a\pmod m\\n\text{は奇数}}}r(n)\ge c_1x
$$
となる。
一方、二乗平均の補題とCauchy–Schwarzの不等式から
$$
\left(\sum_{\substack{n\le x\\n\equiv a\pmod m\\n\text{は奇数}}}r(n)\right)^2
\le \#\{n\le x:n\equiv a\pmod m,\ n\text{は奇数},\ r(n)>0\}\sum_{n\le x}r(n)^2
$$
である。
ゆえに、$n\equiv a\pmod m$を満たす表現可能な数は$x$に比例する個数ある。
この等差数列に含まれる正の奇数も$x$に比例する個数あるので、正の奇数のうち正の割合が$p+2^k$と表される。■
この密度補題から、公差を割る素因子についてすぐに必要な条件が出ます。
$A(a,b)\subseteq U$とする。
ある$\ell\ge1$について
$$
\gcd(a-2^\ell,b)=1
$$
ならば、密度補題により$A(a,b)$の中に$p+2^k$と表される項が正の割合で存在する。
これは$A(a,b)\subseteq U$に反する。
したがって、すべての$\ell\ge1$について
$$
\gcd(a-2^\ell,b)>1
$$
でなければならない。■
この最大公約数を割る奇素数は、$b$の素因数でもあります。
$b$を割る奇素数$q$のうち、ある$\alpha_q\ge1$について
$$
a\equiv2^{\alpha_q}\pmod q
$$
となるものを考えます。
奇素数$q$に対し、$2$の$q$を法とする乗法位数を
$$
r_q=\operatorname{ord}_q(2)
$$
とする。
これは$2^{r_q}\equiv1\pmod q$となる最小の正整数である。
もし$q\mid a-2^\ell$ならば
$$
2^\ell\equiv2^{\alpha_q}\pmod q
$$
です。
$2$は$q$を法として可逆なので、これは
$$
\ell\equiv\alpha_q\pmod{r_q}
$$
と同値です。
つまり、素因子$q$が$a-2^\ell$を割る指数$\ell$は、一つの合同類に限られます。
$a$は奇数で$2^\ell$は偶数なので、$a-2^\ell$は奇数です。
したがって、先ほどの最大公約数の条件から、すべての$\ell\ge1$は$b$を割るある奇素数$q$に対応する合同類に入ります。
これらの合同類の周期の最小公倍数を$L$とします。
整数$\ell$と$\ell+L$は同じ被覆状況にあります。
したがって、正の整数全体を覆えば、整数全体も覆います。
正整数$m_1,\ldots,m_t$が被覆可能であるとは、剰余類
$$
c_1\pmod{m_1},\ldots,c_t\pmod{m_t}
$$
を適当に選ぶことで、その和集合が整数全体になることである。
$m_1,\ldots,m_t$が被覆可能ならば
$$
\sum_{i=1}^{t}\frac1{m_i}\ge1
$$
である。
$L=\operatorname{lcm}(m_1,\ldots,m_t)$とする。
一周期$L$の中で、法$m_i$の一つの剰余類は$L/m_i$個の剰余を占める。
したがって、全体を覆うためには
$$
\sum_{i=1}^{t}\frac{L}{m_i}\ge L
$$
でなければならない。
両辺を$L$で割ればよい。■
被覆の中から不要な法を取り除くため、次の補題を使います。
素数$s$がいくつかの法$m_i$を割っているとします。
$s\mid m_i$となる項の剰余$c_i$が法$s$の剰余をすべて取らないなら、それらの合同類では覆われない法$s$の剰余類が残ります。
その剰余類の中では、残りの合同類だけで整数を覆わなければなりません。
合同類$c_i\pmod{m_i}$が整数全体を覆い、素数$s$について、$s\mid m_i$となる項の剰余$c_i$が法$s$の完全な剰余系を含まないとする。
このとき、$s\nmid m_i$となる法だけでも被覆可能である。
$s\mid m_i$となる項の剰余が法$s$の完全な剰余系を含まないので、それらのどの剰余とも一致しない剰余$u\pmod s$を選ぶ。
整数$x\equiv u\pmod s$は、$s\mid m_i$となる合同類には入らない。
したがって、この剰余類の中では$s\nmid m_i$の合同類だけで全ての整数を覆う必要がある。
$x=u+sn$と書けば、各条件$x\equiv c_j\pmod{m_j}$は、$s$と$m_j$が互いに素であるため、$n$に関する一つの合同条件に直る。
よって、残った法だけで整数全体を覆う。■
特に、極小な被覆では、素数$s$が法を割る項が$s$個未満なら、その項の剰余は法$s$の完全な剰余系になれません。
被覆の縮約を適用できてしまい、極小性に反します。
以下の位数については、対応する素数を直接確認できます。
奇素数$q$について、$r_q=\operatorname{ord}_q(2)$が次の値を取る場合、対応する$q$は表の通りである。
| $r_q$ | $q$ | $2^{r_q}-1$の素因数分解 |
|---|---|---|
| $1$ | 該当なし | $1$ |
| $2$ | $3$ | $3$ |
| $3$ | $7$ | $7$ |
| $4$ | $5$ | $3\cdot5$ |
| $5$ | $31$ | $31$ |
| $6$ | 該当なし | $3^2\cdot7$ |
| $8$ | $17$ | $3\cdot5\cdot17$ |
| $9$ | $73$ | $7\cdot73$ |
| $10$ | $11$ | $3\cdot11\cdot31$ |
| $12$ | $13$ | $3^2\cdot5\cdot7\cdot13$ |
| $15$ | $151$ | $7\cdot31\cdot151$ |
| $16$ | $257$ | $3\cdot5\cdot17\cdot257$ |
| $18$ | $19$ | $3^3\cdot7\cdot19\cdot73$ |
| $24$ | $241$ | $3^2\cdot5\cdot7\cdot13\cdot17\cdot241$ |
| $32$ | $65537$ | $3\cdot5\cdot17\cdot257\cdot65537$ |
$r_q=r$ならば$q\mid2^r-1$である。
表の右端を素因数分解し、それぞれの素因数について$r_q$を確かめれば、中央の列が得られる。
たとえば$2^6-1=3^2\cdot7$だが、$r_3=2$、$r_7=3$なので$r_q=6$となる素数はない。
同じ確認を各行で行えばよい。■
ここからはChenのLemma 4.2, Lemma 4.3の有限分類を、計算を補いながら追いますCh24。指数を覆う位数から、元の素数の積を下から押さえる補題です。
相異なる奇素数$q_1,\ldots,q_t$に対し、法
$$
r_{q_1},\ldots,r_{q_t}
$$
が被覆可能ならば
$$
t\ge6,\qquad q_1q_2\cdots q_t\ge5592405
$$
である。
さらに、積が$5592405$となるのは
$$
\{q_1,\ldots,q_t\}=\{3,5,7,13,17,241\}
$$
の場合に限る。
被覆可能な法から極小な部分被覆を選び、その部分に対応する素数だけを残す。
添字を付け直し、位数を$r_i=r_{q_i}$とする。
逆数和の補題より
$$
\sum_{i=1}^{t}\frac1{r_i}\ge1
$$
である。
まず、ある素数$s\ge5$が位数の一つを割る場合を考える。
被覆の縮約補題より、$s$で割れる位数が$s$個未満なら、その合同類を除いた法だけでも被覆できる。
これは極小性に反するため、少なくとも$s$個の位数が$s$で割り切れる。
フェルマーの小定理から$r_i\mid q_i-1$なので、対応する相異なる素数$q_i$は$1\pmod s$である。
そのような奇素数を小さい順に並べると、第$j$項は少なくとも$2js+1$である。
したがって
$$
\prod_{j=1}^{5}(2js+1)>5592405
$$
が素数の積の下限となる。
よって、この場合は積が$5592405$を超える。
この場合に$t\ge7$であることも確認する。
$s\ge7$なら、すでに$s$個以上の位数がある。
$s=5$で$t\le6$と仮定すると、5で割り切れる位数が少なくとも5個ある。
すべての$r_i$が5で割り切れるなら、表から$r_i=5$となるものは高々一つで、他は少なくとも10である。
したがって
$$
\sum_{i=1}^{t}\frac1{r_i}\le\frac15+5\cdot\frac1{10}<1
$$
となり、逆数和に反する。
5で割れない位数がある場合、その一つを$r_1$とする。
すると$t=6$であり、$1/r_1\le1/2$である。
残る5個の位数のうち、5、10、15はそれぞれ高々一つずつで、他は20以上である。
よって
$$
\sum_{i=1}^{t}\frac1{r_i}
\le\frac12+\frac15+\frac1{10}+\frac1{15}+2\cdot\frac1{20}<1
$$
となり、やはり矛盾する。
よって$s=5$でも$t\ge7$である。
次に、すべての$r_i$の素因数が$2,3$だけの場合を考える。
$t\ge7$なら、$r_q$が$2,3$だけを素因数にもつ素数$q$のうち小さい方から7個は
$$
3,5,7,13,17,19,37
$$
である。
実際、$q<37$の素数について位数を調べると
$$
\begin{array}{c|rrrrrrrrrrr}
q&3&5&7&11&13&17&19&23&29&31&37\\
\hline
r_q&2&4&3&10&12&8&18&11&28&5&36
\end{array}
$$
となる。
したがって
$$
3\cdot5\cdot7\cdot13\cdot17\cdot19\cdot37=16313115>5592405
$$
である。
以下では$t\le6$とする。
位数2の項が必要である。
そうでなければ、逆数和は高々
$$
\frac13+\frac14+\frac18+\frac19+\frac1{12}+\frac1{16}<1
$$
となる。
これは逆数和に反する。
表より$r_i=2$に対応する素数は3だけなので、$q_1=3$、$r_1=2$とする。
すべての位数が2のべきなら、表と$q_i$が相異なることから、逆数和は高々
$$
\frac12+\frac14+\frac18+\frac1{16}+\frac1{32}+\frac1{64}<1
$$
である。
したがって、ある位数は3で割り切れる。
極小被覆を$c_i\pmod{r_i}\ (1\le i\le t)$とし、
$$
A=\{i:3\nmid r_i\},\qquad
B_j=\{i:3\mid r_i,\ c_i\equiv j\pmod3\}\quad(j=0,1,2)
$$
とおく。
整数を$3n+j$に限る。
$3\nmid r_i$なら、条件$3n+j\equiv c_i\pmod{r_i}$は$n$に関する法$r_i$の合同条件になる。
$3\mid r_i$なら、この条件が成り立つのは$c_i\equiv j\pmod3$の場合に限られ、そのとき法$r_i/3$の合同条件になる。
従って、各$j=0,1,2$について
$$
\{r_i:i\in A\}\cup\{r_i/3:i\in B_j\}
$$
は被覆可能である。
$A$は元の極小被覆の真部分列なので、$B_j$が空なら$A$だけで被覆できてしまう。
よって$B_0,B_1,B_2$はすべて空でない。
また$1\in A$なので$1\le|A|\le3$である。
$|A|=1$とする。
三つの$B_j$のうち少なくとも一つは一元集合である。
それを$B_{j_0}=\{2\}$とする。
剰余類を$3n+j_0$に限ると、法2と法$r_2/3$の二つで整数全体を覆う。
逆数和から$r_2/3\le2$であり、表により$r_2=3$、$q_2=7$となる。
別の$B_j$も一元集合なら、同じ議論からそこに属する素数も7となる。したがって、$q_i$の相異なることに反する。
また$i\ge3$なら$r_i/3\ge3$である。
したがって$t=6$で、残る二つの$B_j$はそれぞれ二元集合である。
その一つから得られる被覆は$\{2,u,v\}$で、$u=r_i/3$、$v=r_{i'}/3$はいずれも3以上である。
これは極小被覆である。
実際、どの法を一つ除いても、残る二法の逆数和は1未満である。
被覆の縮約補題より$3\nmid u,v$でなければならない。
よって$u,v$は2のべきであり、逆数和
$$
\frac12+\frac1u+\frac1v\ge1
$$
から$u=v=4$となる。
すると$r_i=r_{i'}=12$で、表より$q_i=q_{i'}=13$となる。
相異なる素数であることに反する。
$|A|=2$とする。
少なくとも二つの$B_j$は一元集合である。
添字を付け直し、$A=\{1,2\}$、$B_{j_1}=\{3\}$、$B_{j_2}=\{4\}$とする。
$r_1=2$であり、表と$q_1\ne q_2$から$r_2\ge4$である。
$q_3,q_4$の少なくとも一方は7でないので、$q_3\ne7$としてよい。
すると$r_3/3\ge3$で、$\{2,r_2,r_3/3\}$は被覆可能である。
これは極小であり、縮約補題から$3\nmid r_3/3$となる。
よって三つの法はすべて2のべきであり、逆数和から
$$
\frac12+\frac1{r_2}+\frac1{r_3/3}\ge1
$$
となるため$r_2=r_3/3=4$である。
したがって$q_2=5$、$q_3=13$である。
同じ議論を$q_4$に適用すると、相異なる素数であるため$q_4=7$となる。
残る$B_j$は二元集合$\{5,6\}$である。
ここから$\{2,4,u,v\}$が被覆可能となる。ただし$u=r_5/3$、$v=r_6/3$である。
$q_5,q_6$は7,13と異なるため、位数3,6,12は取れず、$u,v\notin\{1,2,4\}$である。
$u,v$がともに3で割り切れるなら、縮約後に$\{2,4\}$が被覆可能となり、逆数和に反する。
一方だけが3で割り切れる場合、もう一方を$w$とすると、縮約後の$\{2,4,w\}$の逆数和から$w\le4$となる。
しかし$w\notin\{1,2,4\}$である。
したがって$u,v$は3で割れず、いずれも2のべきである。
先ほどの除外から$u,v\ge8$である。
逆数和
$$
\frac12+\frac14+\frac1u+\frac1v\ge1
$$
から$u=v=8$となる。
よって$r_5=r_6=24$で、表から$q_5=q_6=241$となる。
これも相異なることに反する。
最後に$|A|=3$とする。
$t\le6$かつ各$B_j$が空でないので、$t=6$で各$B_j$は一元集合となる。
各剰余類に限ると$\{r_1,r_2,r_3,u_j\}$が被覆可能である。
ただし$u_j=r_i/3$である。
もし$3\mid u_j$なら、縮約補題により$\{r_1,r_2,r_3\}$だけで被覆でき、元の極小性に反する。
よって各$u_j$は2のべきである。
少なくとも一つは8以上である。
そうでなければ三つとも$1,2,4$のいずれかで、元の位数は3,6,12となる。
位数6は存在せず、位数3,12に対応する素数はそれぞれ7,13だけなので、相異なる三つの素数を割り当てられない。
$u_4\ge8$とする。
$r_1=2$であり、$r_2,r_3$は相異なる素数に対応する2のべきだから
$$
\frac1{r_1}+\frac1{r_2}+\frac1{r_3}\le\frac12+\frac14+\frac18.
$$
また$1/u_4\le1/8$である。
この四法は被覆可能なので逆数和は1以上であり、ここでは等号しかありえない。
従って$\{r_1,r_2,r_3,u_4\}=\{2,4,8,8\}$となる。
対応する素数は$q_1,q_2,q_3,q_4=3,5,17,241$である。
$u_5$または$u_6$が8以上なら、同じ等号条件から対応する素数が241となり重複する。
よって$u_5,u_6<8$であり、それぞれ1または4である。
元の位数は3または12なので、相異なることから$\{q_5,q_6\}=\{7,13\}$となる。
以上より、$t=6$の場合に限り
$$
\{q_1,\ldots,q_t\}=\{3,5,7,13,17,241\}
$$
となり、その積は
$$
3\cdot5\cdot7\cdot13\cdot17\cdot241=5592405
$$
である。
他の場合はすでに積が$5592405$を超えることを示した。
従って、求める下限と等号の場合が分かった。■
$A(a,b)\subseteq U$とする。
すべての項が奇数なので、$a$は奇数で$b$は偶数である。
$b$を割る奇素数のうち、ある$\alpha_i\ge1$について
$$
a\equiv2^{\alpha_i}\pmod{q_i}
$$
となるものを$q_1,\ldots,q_t$とする。
前節の議論から、合同類
$$
\ell\equiv\alpha_i\pmod{r_{q_i}}\qquad(1\le i\le t)
$$
は整数全体を覆う。
したがって、位数に対応する素数の積の補題を適用でき、
$$
q_1q_2\cdots q_t\ge5592405
$$
となる。
$b$は偶数で、各$q_i$は相異なる奇素数として$b$を割る。
よって
$$
2q_1q_2\cdots q_t\mid b
$$
であり、
$$
b\ge2q_1q_2\cdots q_t\ge2\cdot5592405=11184810
$$
を得る。
これで定理が示された。■
下限に一致する等差数列を一つ確かめます。
$$
A(992077,11184810)\subseteq U
$$
である。
まず、指数$k$の合同類には次の被覆がある。
$$
\mathbb Z=
0\pmod2\ \cup\ 1\pmod4\ \cup\ 3\pmod8
\ \cup\ 1\pmod3\ \cup\ 3\pmod{12}\ \cup\ 23\pmod{24}.
$$
また、
$$
11184810=2\cdot3\cdot5\cdot7\cdot13\cdot17\cdot241
$$
である。
$x\equiv992077\pmod{11184810}$とする。
指数$k$が上のどの合同類に入るかに応じて、$2^k$と$x$は次の表に示す法で同じ剰余を持つ。
| 指数$k$の条件 | 法$q$ | $2^k$と$x$の剰余 |
|---|---|---|
| $k\equiv0\pmod2$ | $3$ | $1$ |
| $k\equiv1\pmod4$ | $5$ | $2$ |
| $k\equiv3\pmod8$ | $17$ | $8$ |
| $k\equiv1\pmod3$ | $7$ | $2$ |
| $k\equiv3\pmod{12}$ | $13$ | $8$ |
| $k\equiv23\pmod{24}$ | $241$ | $121$ |
したがって、どの$k\ge1$に対しても、素数$3,5,7,13,17,241$のうち少なくとも一つが$x-2^k$を割る。
もし$x=p+2^k$と表せるなら、その素数$p=x-2^k$はこの6個のいずれかでなければならない。
残った候補を剰余計算で一つずつ除く。
$x\equiv1\pmod3$なので、$x-2^k$の法$3$の剰余は$0$または$2$である。
したがって、法$3$で$1$となる$7,13,241$は$p$の候補にならない。
次に$x\equiv2\pmod7$であり、$2^k\pmod7$は$1,2,4$のいずれかである。
よって$x-2^k\pmod7$は$1,0,5$のいずれかとなり、法$7$で$3$となる$3,17$は候補にならない。
最後に$x\equiv8\pmod{17}$であり、$2^k\pmod{17}$は$1,2,4,8,16,15,13,9$のいずれかである。
したがって、$x-2^k\pmod{17}$は$7,6,4,0,9,10,12,16$のいずれかとなり、法$17$で$5$となる素数$5$も候補にならない。
以上ですべての候補を除いた。
よって、この等差数列の項は一つも$p+2^k$と表せない。■
「どの項も$p+2^k$ではない」という条件から、まず真っ先に$\gcd(a-2^\ell,b)>1$となります。
そこから指数の合同類を覆う問題に移り、必要な素数の積が公差を押し上げます。
公差が偶数であることから最後に$2$が加わり、$11184810$になるわけです。
Chenの論文では、等差数列の中に表現可能な項が密度$0$しかない場合にも同じ下限が示されていますCh24。
Chen・Dai・Liは計算機を用いた別の方法で、これより小さい公差をすべて排除しましたCDL。
解析的な密度評価と合同類の被覆、あと有限の計算が、結果的に同じ最小公差にたどり着くというのは、この結果がわりと強固だという感覚を受けます。そこもおもろポイントですね。