-このとき、$X_n$ が $X$ に分布収束するとは、$F$ の任意の連続点 $x\in\mathbb R$ に対して、
$$
\lim_{n\to\infty}F_n(x)=F(x)
$$
が成り立つことをいう。このとき、
$$
X_n\overset{d}{\longrightarrow}X
$$
または
$$
X_n\Rightarrow X
$$
と書く。
$D\subset\mathbb R$ とし、$a\in\mathbb R$ は $D$ の集積点であるとする。また、$f,g:D\to\mathbb C$ を関数とする。
ある $\eta>0$ が存在して、任意の $x\in D$ に対して、
$$
0<|x-a|<\eta
\quad\Longrightarrow\quad
g(x)\neq0
$$
が成り立つとする。
このとき、
$$
f(x)=o(g(x))
\quad
(x\to a)
$$
とは、
$$
\lim_{\substack{x\to a}}
\frac{f(x)}{g(x)}
=
0
$$
が成り立つことをいう。
同値に、任意の $\varepsilon>0$ に対して、ある $\delta>0$ が存在して、任意の $x\in D$ に対して、
$$
0<|x-a|<\delta
\quad\Longrightarrow\quad
|f(x)|\leq \varepsilon |g(x)|
$$
が成り立つことをいう。
このとき、必要なら $\delta$ を小さく取り直すことで、$0<\delta\leq\eta$ としてよい。
ある $M_0\in\mathbb R$ が存在して、$f,g$ が $(M_0,\infty)$ 上で定義された複素数値関数であり、さらに十分大きい $x$ に対して $g(x)\neq0$ であるとする。
このとき、
$$
f(x)=o(g(x))
\quad
(x\to\infty)
$$
とは、
$$
\lim_{x\to\infty}
\frac{f(x)}{g(x)}
=
0
$$
が成り立つことをいう。
同値に、任意の $\varepsilon>0$ に対して、ある $M>0$ が存在して、任意の $x>M$ に対して、
$$
|f(x)|\leq \varepsilon |g(x)|
$$
が成り立つことをいう。
数列 $\{a_n\}_{n=1}^{\infty}$ と $\{b_n\}_{n=1}^{\infty}$ に対して、十分大きい $n$ で $b_n\neq0$ とする。
このとき、
$$
a_n=o(b_n)
\quad
(n\to\infty)
$$
とは、
$$
\lim_{n\to\infty}
\frac{a_n}{b_n}
=
0
$$
が成り立つことをいう。
同値に、任意の $\varepsilon>0$ に対して、ある $N\in\mathbb N$ が存在して、任意の $n\geq N$ に対して、
$$
|a_n|\leq \varepsilon |b_n|
$$
が成り立つことをいう。
任意の $v\in\mathbb R$ に対して、
$$
|e^{iv}-1-iv|
\leq
\frac{v^2}{2}
$$
が成り立つ。
任意の $v\in\mathbb R$ をとる。まず、関数 $F:\mathbb R\to\mathbb C$ を
$$
F(s):=e^{is}-1-is
$$
で定める。このとき、
$$
\begin{align}
F'(s)
&=
ie^{is}-i\\
&=
i(e^{is}-1)
\end{align}
$$
である。したがって、微積分の基本定理より、
$$
\begin{align}
e^{iv}-1-iv
&=
F(v)-F(0)\\
&=
\int_0^v F'(s)\,ds\\
&=
\int_0^v i(e^{is}-1)\,ds
\end{align}
$$
である(補足を参照)。
-したがって、$v\geq0$ の場合も $v<0$ の場合も、
$$
|e^{iv}-1-iv|
\leq
\int_0^{|v|}|e^{is}-1|\,ds
$$
が成り立つ。
次に、$s\geq0$ に対して、
$$
e^{is}-1
=
\int_0^s ie^{ir}\,dr
$$
である(補足を参照)。よって、積分に対する三角不等式より、
$$
\begin{align}
|e^{is}-1|
&=
\left|\int_{0}^{s}ie^{ir}\,dr\right|\\
&\leq
\int_{0}^{s}|ie^{ir}|\,dr\\
&=
\int_{0}^{s}|i||e^{ir}|\,dr\ \because\ \text{補足を参照} \\
&=
\int_{0}^{s}1\,dr\\
&=
s
\end{align}
$$
である。したがって、$0\leq s\leq |v|$ に対して、
$$
|e^{is}-1|\leq s
$$
であるから、
$$
\begin{align}
|e^{iv}-1-iv|
&\leq
\int_0^{|v|}|e^{is}-1|\,ds\\
&\leq
\int_0^{|v|}s\,ds\\
&=
\left[\frac{s^2}{2}\right]_0^{|v|}\\
&=
\frac{|v|^2}{2}\\
&=
\frac{v^2}{2}
\end{align}
$$
である。
よって、任意の $v\in\mathbb R$ に対して、
$$
|e^{iv}-1-iv|
\leq
\frac{v^2}{2}
$$
が成り立つ。
$$ \Box$$
複素数値関数 $h:[a,b]\to\mathbb C$ が連続であり、複素数値関数 $H:[a,b]\to\mathbb C$ が微分可能で
$$
H'(s)=h(s)
$$
を満たすとする。
このとき、実部と虚部に実数値関数の微積分の基本定理を適用することにより、
$$
\int_a^b h(s)\,ds
=
H(b)-H(a)
$$
が成り立つ。
微積分学の基本定理より、区間上の連続関数 $f$ に対して、$F$ が $f$ の原始関数であるならば、任意の実数 $a,b$ に対して、
$$
\int_a^b f(s)\,ds
=
F(b)-F(a)
$$
が成り立つ。
ここで、関数 $F:\mathbb R\to\mathbb C$ を
$$
F(s):=e^{is}-1-is
$$
で定める。
このとき、$F$ は微分可能であり、
$$
\begin{align}
F'(s)
&=
\frac{d}{ds}\left(e^{is}-1-is\right)\\
&=
ie^{is}-i\\
&=
i(e^{is}-1)
\end{align}
$$
である。
したがって、$F$ は関数 $s\mapsto i(e^{is}-1)$ の原始関数である。
よって、微積分学の基本定理より、任意の $v\in\mathbb R$ に対して、
$$
\begin{align}
\int_{0}^{v}i(e^{is}-1)\,ds
&=
\int_{0}^{v}F'(s)\,ds\\
&=
F(v)-F(0)\\
&=
(e^{iv}-1-iv)-(e^{0}-1-i\cdot0)\\
&=
(e^{iv}-1-iv)-(1-1)\\
&=
e^{iv}-1-iv
\end{align}
$$
である。
ゆえに、
$$
e^{iv}-1-iv
=
\int_{0}^{v} i(e^{is}-1)\,ds
$$
が成り立つ。
関数 $F:\mathbb R\to\mathbb C$ を
$$
F(r):=e^{ir}
$$
で定める。
このとき、$F$ は微分可能であり、
$$
F'(r)=ie^{ir}
$$
である。
したがって、$ie^{ir}$ の原始関数は $e^{ir}$ である。
よって、微積分の基本定理より、$s\geq0$ に対して、
$$
\begin{align}
\int_{0}^{s}ie^{ir}\,dr
&=
\int_{0}^{s}F'(r)\,dr\\
&=
F(s)-F(0)\\
&=
e^{is}-e^{i\cdot0}\\
&=
e^{is}-1
\end{align}
$$
である。
したがって、
$$
e^{is}-1
=
\int_{0}^{s}ie^{ir}\,dr
$$
が成り立つ。
$r\in\mathbb R$ とする。
オイラーの公式より、
$$
e^{ir}
=
\cos r+i\sin r
$$
である。
したがって、複素数の絶対値の定義より、
$$
\begin{align}
|e^{ir}|
&=
|\cos r+i\sin r|\\
&=
\sqrt{(\cos r)^2+(\sin r)^2}\\
&=
\sqrt{\cos^2 r+\sin^2 r}\\
&=
\sqrt{1}\\
&=
1
\end{align}
$$
である。
ゆえに、
$$
|e^{ir}|=1
$$
である。
$\{a_n\}_{n=1}^{\infty}$ を複素数列とし、$a\in\mathbb C$ とする。
$$
a_n\to a
\quad
(n\to\infty)
$$
であるとする。このとき、
$$
\left(1+\frac{a_n}{n}\right)^n
\to
e^a
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
$a_n\to a$ であるから、数列 $\{a_n\}_{n=1}^{\infty}$ は有界である。
したがって、ある $M>0$ が存在して、任意の $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
|a_n|\leq M
$$
が成り立つ。
各 $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
z_n:=\frac{a_n}{n}
$$
とおく。このとき、
$$
z_n\to0
\quad
(n\to\infty)
$$
である。また、十分大きい $n$ に対して、
$$
|z_n|
=
\left|\frac{a_n}{n}\right|
\leq
\frac{1}{2}
$$
が成り立つ。
以下、$|z|\leq\frac{1}{2}$ とする。このとき、任意の $t\in[0,1]$ に対して、
$$
|tz|
\leq
\frac{1}{2}
$$
であるから、
$$
\operatorname{Re}(1+tz)
\geq
1-|tz|
\geq
\frac{1}{2}
$$
である。したがって、$1+tz$ は $0$ ではなく、また負の実軸上にもない。
ゆえに、複素対数の主値 $\mathrm{Log}(1+tz)$ が定義される(補足を参照)。
ここで
$$
F(t):=\mathrm{Log}(1+tz)
\quad
(0\leq t\leq1)
$$
とおく。このとき、$F$ は実変数 $t$ の複素数値関数である。
合成関数の微分法と、複素対数の主値の微分公式より、
$$
F'(t)
=
\frac{z}{1+tz}
$$
である。したがって、微積分学の基本定理より、
$$
\int_0^1\frac{z}{1+tz}\,dt
=
\int_0^1F'(t)\,dt
=
F(1)-F(0)
=
\mathrm{Log}(1+z)-\mathrm{Log}(1)
$$
である。ここで、$\mathrm{Log}(1)=0$ であるから、
$$
\mathrm{Log}(1+z)
=
\int_0^1\frac{z}{1+tz}\,dt
$$
である。よって、
$$
\begin{align}
\mathrm{Log}(1+z)-z
&=
\int_0^1
\left(
\frac{z}{1+tz}-z
\right)\,dt\\
&=
\int_0^1
\frac{z-z(1+tz)}{1+tz}\,dt\\
&=
-\int_0^1
\frac{tz^2}{1+tz}\,dt
\end{align}
$$
である。
また、任意の $t\in[0,1]$ に対して、
$$
|1+tz|
\geq
1-|tz|
\geq
1-|z|
\geq
\frac{1}{2}
$$
である。したがって、
$$
\begin{align}
|\mathrm{Log}(1+z)-z|
&=
\left|
\int_0^1
\frac{tz^2}{1+tz}\,dt
\right|\\
&\leq
\int_0^1
\frac{t|z|^2}{|1+tz|}\,dt\\
&\leq
\int_0^1
2t|z|^2\,dt\\
&=
|z|^2
\end{align}
$$
である。
これを $z=z_n$ に適用すると、十分大きい $n$ に対して、
$$
|\mathrm{Log}(1+z_n)-z_n|
\leq
|z_n|^2
$$
である。したがって、
$$
\begin{align}
\left|
n\bigl(\mathrm{Log}(1+z_n)-z_n\bigr)
\right|
&\leq
n|z_n|^2\\
&=
n\left|\frac{a_n}{n}\right|^2\\
&=
\frac{|a_n|^2}{n}\\
&\leq
\frac{M^2}{n}
\to0
\end{align}
$$
である。ゆえに、
$$
n\bigl(\mathrm{Log}(1+z_n)-z_n\bigr)\to0\cdots①
$$
である。一方、
$$
nz_n
=
n\frac{a_n}{n}
=
a_n
\to
a\cdots②
$$
である。そこで、
$$
\mathrm{Log}(1+z_n)
=
z_n+\bigl(\mathrm{Log}(1+z_n)-z_n\bigr)
$$
と分解する。したがって、両辺に $n$ をかけると、
$$
n\mathrm{Log}(1+z_n)
=
nz_n+n\bigl(\mathrm{Log}(1+z_n)-z_n\bigr)
$$
である。したがって式①,式②より
$$
\begin{align}
n\mathrm{Log}(1+z_n)
&=
nz_n+n\bigl(\mathrm{Log}(1+z_n)-z_n\bigr)\\
&\to
a+0\\
&=
a
\end{align}
$$
である。
複素指数関数は連続であるから、
$$
\exp\bigl(n\mathrm{Log}(1+z_n)\bigr)
\to
e^a
\quad
(n\to\infty)
$$
である。
また、十分大きい $n$ に対して $|z_n|\leq\frac{1}{2}$ であるから、$1+z_n$ は複素対数の主値の定義域に属する(補足を参照)。
よって、
$$
\exp(\mathrm{Log}(1+z_n))
=
1+z_n
$$
である。したがって、
$$
\begin{align}
\exp\bigl(n\mathrm{Log}(1+z_n)\bigr)
&=
\left(\exp(\mathrm{Log}(1+z_n))\right)^n\\
&=
(1+z_n)^n\\
&=
\left(1+\frac{a_n}{n}\right)^n
\end{align}
$$
である。
以上より、
$$
\left(1+\frac{a_n}{n}\right)^n
\to
e^a
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
$$ \Box$$
複素対数はそのままでは多価関数であるため、証明の中で関数として扱うには、どの値を選ぶかを固定する必要がある。
ここでは、複素対数の主値 $\mathrm{Log}$ を用いる。
複素対数の主値 $\mathrm{Log}$ は、枝切りを負の実軸に取ることで、
$$
\mathbb C\setminus(-\infty,0]
$$
上で一価の関数として定義される。したがって、複素数 $w$ が
$$
w\in\mathbb C\setminus(-\infty,0]
$$
を満たすとき、$\mathrm{Log}(w)$ を主値対数として一意に定めることができる。
いま、$|z|\leq\frac{1}{2}$ とする。このとき、任意の $t\in[0,1]$ に対して、
$$
\operatorname{Re}(1+tz)
=
1+t\operatorname{Re}(z)
\geq
1-t|z|
\geq
1-|z|
\geq
\frac{1}{2}
>
0
$$
である。したがって、$1+tz$ は右半平面に属する。特に、$1+tz$ は $0$ ではなく、負の実軸上にもない。ゆえに、
$$
1+tz\in\mathbb C\setminus(-\infty,0]
$$
であり、$\mathrm{Log}(1+tz)$ が主値対数として定義される。
このため、関数
$$
t\mapsto\mathrm{Log}(1+tz)
$$
を $0\leq t\leq1$ 上で考えることができる。さらに、この範囲では $\mathrm{Log}$ は正則関数として扱えるので、合成関数の微分法により、
$$
\frac{d}{dt}\mathrm{Log}(1+tz)
=
\frac{z}{1+tz}
$$
が成り立つ。
また、この議論を $z=z_n$、$t=1$ に適用すれば、十分大きい $n$ に対して $1+z_n$ も $\mathrm{Log}$ の定義域に属する。したがって、
$$
\exp(\mathrm{Log}(1+z_n))
=
1+z_n
$$
を用いることができる。
$(\Omega,\mathcal F,\mathbb P)$ を確率空間とし、$X_1,X_2,\ldots$ を実数値確率変数列とする。
$X_1,X_2,\ldots$ は独立同分布であり、
$$
\mathbb E[X_1]=\mu\in\mathbb R,
\quad
\operatorname{Var}(X_1)=\sigma^2\in(0,\infty)
$$
を満たすとする。ただし、
$$
\sigma:=\sqrt{\operatorname{Var}(X_1)}>0
$$
とする。
各 $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
\overline X_n
:=
\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i
$$
とおく。
このとき、
$$
\frac{\overline X_n-\mu}{\sigma/\sqrt n}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
同値に、
$$
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-n\mu}{\sigma\sqrt n}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。実際、
$$
\frac{\overline X_n-\mu}{\sigma/\sqrt n}
=
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-n\mu}{\sigma\sqrt n}
$$
である。
より一般に、$X_1,X_2,\ldots$ を独立同分布な実数値確率変数列とし、$g:\mathbb R\to\mathbb R$ をボレル可測関数とする。
このとき、
$$
g(X_1),g(X_2),\ldots
$$
も独立同分布な実数値確率変数列である。
-以上より、$g(X_1),g(X_2),\ldots$ は独立同分布である。
$$ \Box$$
固定した $\omega\in\Omega$ に対して、
$$
y:=Y_1(\omega)
$$
とおく。このとき、$y\in\mathbb R$ は固定された実数である。
指数関数の $0$ まわりのテイラー展開より、
$$
e^z
=
1+z+\frac{z^2}{2}+o(z^2)
\quad
(z\to0)
$$
である。
ここで、
$$
z=iuy
$$
とおくと、$u\to0$ のとき $z\to0$ であるから、
$$
\begin{align}
e^{iuy}
&=
1+iuy+\frac{(iuy)^2}{2}+o\bigl((iuy)^2\bigr)\\
&=
1+iuy+\frac{i^2u^2y^2}{2}+o(u^2)\\
&=
1+iuy-\frac{u^2y^2}{2}+o(u^2)
\end{align}
$$
である。したがって、
$$
\begin{align}
e^{iuy}-1-iuy
&=
-\frac{u^2y^2}{2}+o(u^2)
\end{align}
$$
である。
両辺を $u^2$ で割ると、
$$
\begin{align}
\frac{e^{iuy}-1-iuy}{u^2}
&=
-\frac{y^2}{2}+\frac{o(u^2)}{u^2}
\end{align}
$$
である。
$o(u^2)$ の定義より、
$$
\lim_{u\to0}\frac{o(u^2)}{u^2}=0
$$
であるから、
$$
\begin{align}
\lim_{u\to0}
\frac{e^{iuy}-1-iuy}{u^2}
&=
-\frac{y^2}{2}
\end{align}
$$
である。
最後に $y=Y_1(\omega)$ を戻すと、
$$
\begin{align}
\lim_{u\to0}
\frac{e^{iuY_1(\omega)}-1-iuY_1(\omega)}{u^2}
&=
-\frac{Y_1(\omega)^2}{2}
\end{align}
$$
である。
$(S,\mathcal A,\mu)$ を測度空間とし、$f_1,f_2,\ldots$ を $S$ 上の実数値または複素数値可測関数列とする。
ある可測関数 $f:S\to\mathbb C$ が存在して、
$$
f_n(x)\to f(x)
\quad
(n\to\infty)
$$
が $\mu$ ほとんど至るところで成り立つとする。
また、ある非負可積分関数 $g:S\to[0,\infty]$ が存在して、任意の $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
|f_n(x)|\leq g(x)
$$
が $\mu$ ほとんど至るところで成り立つとする。
このとき、$f$ は可積分であり、
$$
\lim_{n\to\infty}\int_S f_n\,d\mu
=
\int_S f\,d\mu
$$
が成り立つ。
すなわち、
$$
\lim_{n\to\infty}\int_S f_n\,d\mu
=
\int_S \lim_{n\to\infty} f_n\,d\mu
$$
と書ける。
ルベーグの優収束定理は、極限と積分を交換するための十分条件を与える定理である。
ただし、単に
$$
f_n(x)\to f(x)
$$
が成り立つだけでは、一般には
$$
\lim_{n\to\infty}\int_S f_n\,d\mu
=
\int_S f\,d\mu
$$
とは限らない。
そこで、すべての $f_n$ が $1$ つの可積分関数 $g$ によって
$$
|f_n|\leq g
$$
と一様に抑えられていることを仮定する。
この $g$ を支配関数という。
支配関数 $g$ が可積分であるため、$f_n$ たちは積分の意味で大きく暴れすぎない。
その結果、点wiseな極限操作を積分の外へ出すことができる。
次の極限が成り立っているとする。
$$
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
=
-\frac{1}{2}
$$
これは、
$$
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
$$
が $u\to0$ のとき $-\frac{1}{2}$ に近づくことを意味する。
したがって、極限の和の法則より、
$$
\begin{align}
\lim_{u\to0}
\left(
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{1}{2}
\right)
&=
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{1}{2}\\
&=
-\frac{1}{2}
+
\frac{1}{2}\\
&=
0
\end{align}
$$
である。
ここで、$u\neq0$ のもとでは、
$$
\frac{1}{2}
=
\frac{u^2}{2u^2}
=
\frac{\frac{u^2}{2}}{u^2}
$$
である。よって、
$$
\begin{align}
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{1}{2}
&=
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{\frac{u^2}{2}}{u^2}\\
&=
\frac{\varphi(u)-1+\frac{u^2}{2}}{u^2}
\end{align}
$$
である。
したがって、
$$
\lim_{u\to0}
\left(
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{1}{2}
\right)
=
0
$$
は、
$$
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1+\frac{u^2}{2}}{u^2}
=
0
$$
と同じ意味である。
逆に、
$$
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1+\frac{u^2}{2}}{u^2}
=
0
$$
が成り立つとする。このとき、$u\neq0$ について、
$$
\begin{align}
\frac{\varphi(u)-1+\frac{u^2}{2}}{u^2}
&=
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{1}{2}
\end{align}
$$
であるから、
$$
\lim_{u\to0}
\left(
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
+
\frac{1}{2}
\right)
=
0
$$
である。したがって、
$$
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
=
-\frac{1}{2}
$$
が従う。
以上より、
$$
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1}{u^2}
=
-\frac{1}{2}
$$
と
$$
\lim_{u\to0}
\frac{\varphi(u)-1+\frac{u^2}{2}}{u^2}
=
0
$$
は同値である。
$r\in\mathbb R$ とする。
オイラーの公式より、
$$
e^{ir}
=
\cos r+i\sin r
$$
である。
したがって、複素数の絶対値の定義より、
$$
\begin{align}
|e^{ir}|
&=
|\cos r+i\sin r|\\
&=
\sqrt{(\cos r)^2+(\sin r)^2}\\
&=
\sqrt{\cos^2 r+\sin^2 r}\\
&=
\sqrt{1}\\
&=
1
\end{align}
$$
である。
ゆえに、
$$
|e^{ir}|=1
$$
である。
$R(u)=o(u^2)$ とは、
$$
\lim_{u\to0}\frac{R(u)}{u^2}=0
$$
という意味である。
いま、$t\neq0$ を固定し、
$$
u_n:=\frac{t}{\sqrt n}
$$
とおく。このとき、$n\to\infty$ ならば $u_n\to0$ である。
したがって、
$$
\frac{R(u_n)}{u_n^2}\to0
\quad
(n\to\infty)
$$
である。
ここで、
$$
u_n^2
=
\left(\frac{t}{\sqrt n}\right)^2
=
\frac{t^2}{n}
$$
であるから、
$$
\frac{R(u_n)}{u_n^2}
=
\frac{R\left(\frac{t}{\sqrt n}\right)}{\frac{t^2}{n}}
$$
である。よって、
$$
\frac{R\left(\frac{t}{\sqrt n}\right)}{\frac{t^2}{n}}
\to0
\quad
(n\to\infty)
$$
である。これは、スモール $o$ の定義より、
$$
R\left(\frac{t}{\sqrt n}\right)
=
o\left(\frac{t^2}{n}\right)
\quad
(n\to\infty)
$$
を意味する。
$r_n=o\left(\frac{1}{n}\right)$ とは、スモール $o$ の定義より、
$$
\lim_{n\to\infty}
\frac{r_n}{\frac{1}{n}}
=
0
$$
が成り立つことを意味する。
ここで、
$$
\frac{r_n}{\frac{1}{n}}
=
nr_n
$$
である。したがって、
$$
\lim_{n\to\infty}nr_n
=
0
$$
である。
すなわち、
$$
nr_n\to0
\quad
(n\to\infty)
$$
である。
$X_1,X_2,\ldots$ を実数値確率変数列とし、$X$ を実数値確率変数とする。
各 $n\in\mathbb N$ に対して、$X_n$ の特性関数を
$$
\varphi_{X_n}(t)
:=
\mathbb E[e^{itX_n}]
\quad
(t\in\mathbb R)
$$
で定める。また、$X$ の特性関数を
$$
\varphi_X(t)
:=
\mathbb E[e^{itX}]
\quad
(t\in\mathbb R)
$$
で定める。
このとき、任意の $t\in\mathbb R$ に対して、
$$
\varphi_{X_n}(t)\to\varphi_X(t)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つならば、
$$
X_n\overset{d}{\longrightarrow}X
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
つまり、確率変数列の特性関数が、ある確率変数 $X$ の特性関数に各点収束するならば、対応する確率変数列は $X$ に分布収束する。
$0< p<1$ とし、
$$
q:=1-p
$$
とおく。各 $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
X_n\sim\operatorname{Bin}(n,p)
$$
とする。このとき、
$$
T_n
:=
\frac{X_n-np}{\sqrt{npq}}
$$
とおけば、
$$
T_n
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
である。ただし、$\mathcal N(\mu,\sigma^2)$ は平均 $\mu$、分散 $\sigma^2$ の正規分布を表す。
すなわち、$n$ が十分に大きいとき、$X_n$ の分布は標準化の意味で、平均 $np$、分散 $npq$ の正規分布
$$
\mathcal N(np,npq)
$$
で近似できる。
$Z_1,Z_2,\ldots$ を独立同分布なベルヌーイ確率変数列であって、各 $i\in\mathbb N$ に対して、
$$
\mathbb P(Z_i=1)=p,
\quad
\mathbb P(Z_i=0)=q
$$
を満たすものとする。
また、離散型確率変数の期待値の定義より、
$$
\begin{align}
\mathbb E[Z_i]
&=
\sum_{z\in\{0,1\}}z\,\mathbb P(Z_i=z)\\
&=
0\cdot\mathbb P(Z_i=0)
+
1\cdot\mathbb P(Z_i=1)\\
&=
0\cdot q+1\cdot p\\
&=
p
\end{align}
$$
である。
また、$Z_i$ は $0$ または $1$ の値しかとらないので、
$$
Z_i^2=Z_i
$$
である。したがって、
$$
\begin{align}
\operatorname{Var}(Z_i)
&=
\mathbb E[Z_i^2]-\bigl(\mathbb E[Z_i]\bigr)^2\\
&=
\mathbb E[Z_i]-p^2\\
&=
p-p^2\\
&=
p(1-p)\\
&=
pq
\end{align}
$$
である(
分散公式の証明はコチラ
)。
ここで、$0< p<1$ であるから、
$$
pq>0
$$
である。よって、$Z_1,Z_2,\ldots$ は平均 $p$、分散 $pq$ の独立同分布な確率変数列である。
ゆえに中心極限定理より、
$$
\frac{\sum_{i=1}^{n}Z_i-np}{\sqrt{npq}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
である。ここで、
$$
S_n:=\sum_{i=1}^{n}Z_i
$$
とおく。
$S_n$ は $n$ 個の独立なベルヌーイ確率変数の和であるから、
$$
S_n\sim\operatorname{Bin}(n,p)
$$
である。
一方、仮定より、
$$
X_n\sim\operatorname{Bin}(n,p)
$$
である。
したがって、
$$
X_n\overset{d}{=}S_n
$$
である。いま、写像 $h_n:\mathbb R\to\mathbb R$ を
$$
h_n(x):=\frac{x-np}{\sqrt{npq}}
$$
で定める。$X_n\overset{d}{=}S_n$ であるから、
$$
h_n(X_n)\overset{d}{=}h_n(S_n)
$$
である。すなわち、
$$
\frac{X_n-np}{\sqrt{npq}}
\overset{d}{=}
\frac{S_n-np}{\sqrt{npq}}
=
\frac{\sum_{i=1}^{n}Z_i-np}{\sqrt{npq}}
$$
である。
したがって、分布が等しい確率変数列については分布収束の極限も同じであるから、
$$
\frac{X_n-np}{\sqrt{npq}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
である。
すなわち、
$$
T_n
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
である。
$$ \Box$$
二項分布に従う確率変数 $X\sim\operatorname{Bin}(n,p)$ は、$0,1,\ldots,n$ の整数値のみをとる離散型確率変数である。
一方、正規分布に従う確率変数 $Y\sim\mathcal N(np,npq)$ は連続型確率変数であるため、任意の $k\in\mathbb Z$ に対して、
$$
\mathbb P(Y=k)=0
$$
である(
参考記事
)。
したがって、離散分布の点 $k$ に対応する確率を正規分布で近似するときは、点 $k$ そのものではなく、点 $k$ を中心とする幅 $1$ の区間
$$
\left(k-\frac{1}{2},k+\frac{1}{2}\right)
$$
を用いる。
この考えにより、たとえば
$$
\mathbb P(X=k)
\approx
\mathbb P\left(k-\frac{1}{2}< Y< k+\frac{1}{2}\right)
$$
と近似する。
同様に、累積確率については
$$
\mathbb P(X\leq k)
\approx
\mathbb P\left(Y\leq k+\frac{1}{2}\right)
$$
と近似する。
また、右側確率については
$$
\mathbb P(X\geq k)
\approx
\mathbb P\left(Y\geq k-\frac{1}{2}\right)
$$
と近似する。
連続型確率変数では端点の確率が $0$ であるため、上の不等号を $<$ や $>$ にしても確率の値は変わらない。
このように、離散的な整数点を連続分布上の区間に対応させることで、二項分布の確率質量と正規分布の面積をより自然に対応させる補正が連続性補正である。
$(\Omega,\mathcal F,\mathbb P)$ を確率空間とし、$X_1,X_2,\ldots$ を実数値確率変数列とする。
$\lambda>0$ とし、$X_1,X_2,\ldots$ は独立同分布であり、各 $i\in\mathbb N$ に対して、
$$
X_i\sim\operatorname{Poisson}(\lambda)
$$
であるとする。各 $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
\overline X_n
:=
\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i
$$
とおく。
このとき、
$$
\frac{\overline X_n-\lambda}{\sqrt{\lambda/n}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
同値に、
$$
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-n\lambda}{\sqrt{n\lambda}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
$X_i\sim\operatorname{Poisson}(\lambda)$ であるから、ポアソン分布の期待値と分散の公式より、任意の $i\in\mathbb N$ に対して、
$$
\mathbb E[X_i]=\lambda,
\quad
\operatorname{Var}(X_i)=\lambda
$$
である(
証明はコチラ
)。
また、仮定より $X_1,X_2,\ldots$ は独立同分布である。
さらに、$\lambda>0$ であるから、
$$
\operatorname{Var}(X_1)=\lambda\in(0,\infty)
$$
である。
したがって、(独立同分布版の)中心極限定理を
$$
\mu=\lambda,
\quad
\sigma^2=\lambda,
\quad
\sigma=\sqrt{\lambda}
$$
として適用できる。ゆえに、
$$
\frac{\overline X_n-\lambda}{\sqrt{\lambda}/\sqrt n}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
である。
ここで、
$$
\frac{\sqrt{\lambda}}{\sqrt n}
=
\sqrt{\frac{\lambda}{n}}
$$
であるから、
$$
\frac{\overline X_n-\lambda}{\sqrt{\lambda/n}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
また、
$$
\begin{align}
\frac{\overline X_n-\lambda}{\sqrt{\lambda/n}}
&=
\frac{\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i-\lambda}{\sqrt{\lambda/n}}\\
&=
\frac{\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{1}{n}n\lambda}{\sqrt{\lambda/n}}\\
&=
\frac{\frac{1}{n}\left(\sum_{i=1}^{n}X_i-n\lambda\right)}{\sqrt{\lambda/n}}\\
&=
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-n\lambda}{n\sqrt{\lambda/n}}\\
&=
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-n\lambda}{\sqrt{n\lambda}}
\end{align}
$$
である。
したがって、
$$
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-n\lambda}{\sqrt{n\lambda}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
も成り立つ。
$$ \Box$$
$(\Omega,\mathcal F,\mathbb P)$ を確率空間とし、$X_1,X_2,\ldots$ を実数値確率変数列とする。
$\lambda>0$ とし、$X_1,X_2,\ldots$ は独立同分布であり、各 $i\in\mathbb N$ に対して、
$$
X_i\sim\operatorname{Exp}(\lambda)
$$
であるとする。各 $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
\overline X_n
:=
\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i
$$
とおく。このとき、
$$
\frac{\overline X_n-\frac{1}{\lambda}}{\frac{1}{\lambda\sqrt n}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
同値に、
$$
\lambda\sqrt n
\left(
\overline X_n-\frac{1}{\lambda}
\right)
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
$X_i\sim\operatorname{Exp}(\lambda)$ であるから、指数分布の期待値と分散の公式(
証明はコチラ
)より、
任意の $i\in\mathbb N$ に対して、
$$
\mathbb E[X_i]=\frac{1}{\lambda},
\quad
\operatorname{Var}(X_i)=\frac{1}{\lambda^2}
$$
である。
また、仮定より $X_1,X_2,\ldots$ は独立同分布である。
さらに、$\lambda>0$ であるから、
$$
\operatorname{Var}(X_1)=\frac{1}{\lambda^2}\in(0,\infty)
$$
である。
したがって、独立同分布版の中心極限定理を
$$
\mu=\frac{1}{\lambda},
\quad
\sigma^2=\frac{1}{\lambda^2},
\quad
\sigma=\frac{1}{\lambda}
$$
として適用できる。ゆえに、
$$
\frac{\overline X_n-\frac{1}{\lambda}}{\frac{1}{\lambda}/\sqrt n}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
である。ここで、
$$
\frac{\frac{1}{\lambda}}{\sqrt n}
=
\frac{1}{\lambda\sqrt n}
$$
であるから、
$$
\frac{\overline X_n-\frac{1}{\lambda}}{\frac{1}{\lambda\sqrt n}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。また、
$$
\begin{align}
\frac{\overline X_n-\frac{1}{\lambda}}{\frac{1}{\lambda\sqrt n}}
&=
\lambda\sqrt n
\left(
\overline X_n-\frac{1}{\lambda}
\right)\\
&=
\lambda\sqrt n
\left(
\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{1}{\lambda}
\right)\\
&=
\lambda\sqrt n
\left(
\frac{1}{n}\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{1}{n}\cdot\frac{n}{\lambda}
\right)\\
&=
\lambda\sqrt n
\cdot
\frac{1}{n}
\left(
\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{n}{\lambda}
\right)\\
&=
\frac{\lambda}{\sqrt n}
\left(
\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{n}{\lambda}
\right)\\
&=
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{n}{\lambda}}{\frac{\sqrt n}{\lambda}}
\end{align}
$$
である。
したがって、
$$
\frac{\sum_{i=1}^{n}X_i-\frac{n}{\lambda}}{\frac{\sqrt n}{\lambda}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
も成り立つ。
$$ \Box$$
$(\Omega,\mathcal F,\mathbb P)$ を確率空間とし、$Z_1,Z_2,\ldots$ を実数値確率変数列とする。
$Z_1,Z_2,\ldots$ は独立同分布であり、各 $i\in\mathbb N$ に対して、
$$
Z_i\sim\mathcal N(0,1)
$$
であるとする。各 $n\in\mathbb N$ に対して、
$$
X_n
:=
\sum_{i=1}^{n}Z_i^2
$$
とおく。このとき、
$$
X_n\sim\chi^2(n)
$$
であり、さらに、
$$
\frac{X_n-n}{\sqrt{2n}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
-以上より、
$$
X_n\sim\chi^2(n)
$$
であり、さらに、
$$
\frac{X_n-n}{\sqrt{2n}}
\overset{d}{\longrightarrow}
\mathcal N(0,1)
\quad
(n\to\infty)
$$
が成り立つ。
$$ \Box$$
より一般に、$X_1,X_2,\ldots$ を独立同分布な実数値確率変数列とし、$g:\mathbb R\to\mathbb R$ をボレル可測関数とする。
このとき、
$$
g(X_1),g(X_2),\ldots
$$
も独立同分布な実数値確率変数列である。
-以上より、$g(X_1),g(X_2),\ldots$ は独立同分布である。
$$ \Box$$