はじめに
この記事では
前回の記事
に引き続き離散付値環の理論について勉強していきます。
分岐指数・相対次数
離散付値体とその拡大体において、の加法付値に対しあるの加法付値が存在してを満たすとき、はの延長であるという。
このときが定める値群の指数と剰余体の拡大次数
をそれぞれのに対する分岐指数、相対次数と言う。
をそれぞれに関する付値環、をその素イデアルとすると
が成り立つことから、特に
が成り立つ。このように付値の分岐指数、相対次数は素イデアルの分岐指数、相対次数と等価である。
をデデキント環、をその分数体、をの有限次拡大体、をにおけるの整閉包とする。
このような状況設定をあるいは単にと呼ぶことにする。この記事の命題17として紹介したようににおいてはデデキント環となることに注意する。
逆ににおいての素イデアルが
と素イデアル分解されるとき、素イデアルが定めるの正規付値をとおくと
によって定まるの離散付値はの延長であり、その分岐指数・相対次数はの分岐指数・相対次数と等しくなる。
完備の場合
このように一般に付値の延長は複数個存在するが、
前回の記事
の命題4として示したようにが完備離散付値環である場合には
によって一意的に定まり、またはこの付値に関する完備離散付値環となるのであった。
特にこのとき以下が成り立つ。
なお一般のにおける
基本等式
はが分離的である場合にしか示せないが、上の命題はが完備離散付値環であればの分離性を仮定する必要がないことを示唆している。
またこのことから
デデキント・クンマーの定理
における分離性の仮定もの完備性に置き換えられることに注意する。
証明
の-線形空間としての基底の代表元をとおくと、これらの-線型結合がを生成すること、特に
が成り立つこと示す。もしこれが成り立てば
この記事
の補題5,6と同様にして
が得られる。
いま
とおくとより
のようにして任意の非負整数に対し
が成り立つことがわかる。
したがってはにおいて稠密であり、またの完備性よりも完備なのでを得る。
付値の延長の一意性から
が成り立つこととからわかる。
拡大の分岐性と生成元
以下においてを完備離散付値環とし
- :の離散付値とそのへの延長
- :の分岐指数・相対次数
- :の素イデアル
- :の剰余体
とする。
- かつが分離的であるとき、は不分岐(unramify)であると言う。
- であるとき、は完全分岐(totally ramify)であると言う。
またの標数について
- かつが分離的であるとき、は順分岐(tamely ramify)であると言う。
- またはが非分離的であるとき、は暴分岐(wildly ramify)であると言う(あるいは激分岐、野生分岐とも言う)。
一般にがHensel体である場合やが無限次代数拡大である場合にもその分岐性を議論することができるが、この記事では完備離散付値環の有限次拡大の場合のみを考える。
剰余体の拡大が分離的であればあるが存在してが成り立つ。
証明
命題1の証明からの-基底の代表元は上でを生成していたこと、およびの素元との完全代表系に対し写像
は全射となることに注意すると、がの素元を含み、また自然な準同型が全射となるようなが存在することを示せばよい。
いまは有限次分離拡大なのでなるが存在する。このときの任意の代表元に対し自然な準同型は全射となる。
またの最小多項式の持ち上げに対しが素元となるような代表元の取り方が存在する。実際任意の代表元に対しの最小性よりが成り立つこと、および
と展開できることに注意するとまたはが成り立つ、つまりまたはが所望の代表元となることがわかる。
以上より主張を得る。
命題2
- が不分岐であるとき、なる任意のに対しが成り立つ。
- が完全分岐であるとき、の任意の素元に対しが成り立つ。
証明
が不分岐であるとき、の素元は再びの素元となり、または全射であることからを得る。
が完全分岐であるとき、は全射なのでこれにの素元を添加すればとなることがわかる。
不分岐拡大
以下の二条件は同値である。
- は不分岐である。
- その最小多項式のにおける像が分離的となるようなが存在し、が成り立つ。
またこのときが成り立つ。
証明
(i)(ii)
命題2系より明らか。
(ii)(i)
は既約である。実際そうでないとするとHenselの補題からの非自明な因数分解が得られることになり矛盾。
またからが成り立つので
つまりは不分岐であり、また命題2系よりを得る。
命題3
が元体であるとき、以下は同値である。
- は不分岐である。
- あると互いに素な正整数が存在してが成り立つ。
ただしはの原始乗根とした。またこのとき
なる正整数であって最小のものをとおくと
が成り立つ。
証明
(i)(ii)
とおくと不分岐性よりつまりが成り立つ。
いまは位数の巡回群となることに注意すると多項式はにおいて異なる一次式の積に分解され、Henselの補題よりはにおいても一次式の積に分解される。特にはの原始乗根を持つことがわかる。またにおけるの像はを生成するので命題2系より、つまりを得る。
(ii)(i)
を根に持つ多項式についてであれば
が成り立つのでおよびの最小多項式はにおいて分離的であり、上の命題より主張を得る。
後半の主張について
はの原始乗根を持つの拡大体であって最小のものであり、または位数の巡回群であることから
が成り立つことに注意するとこのようなであって最小のものに対し
が成り立つ。
また
ヒルベルトの分岐理論
などからはフロベニウス元
によって生成される巡回群となることがわかる。
完全分岐・完全順分岐
アイゼンシュタイン多項式
上の多項式
がアイゼンシュタイン多項式であるとは、その係数が
を満たすことを言う。
証明
アイゼンシュタイン多項式が上の多項式の積に分解されたとすると
よりかつとしてよく、このとき
よりとなり、また
であるためには、特にでなければならないことがわかる。
よっては上既約であり、したがって上既約となる(cf. ガウスの補題)。
の素元の上の最小多項式はアイゼンシュタイン多項式である。
証明
またの代数閉包における付値の延長をとおくと
前回の記事
の補題5よりの共役元に対しが成り立つ。特にの最小多項式を
とおくと
が成り立つのではアイゼンシュタイン多項式となる。
以下の二条件は同値である。
- は完全分岐である。
- ある上のアイゼンシュタイン多項式の根に対しが成り立つ。
証明
(i)(ii)
命題2系より、が成り立ち、また上の補題からは上のアイゼンシュタイン多項式の根となる。
(ii)(i)
およびのアイゼンシュタイン性からは完全分岐であることがわかる。
をの標数で割り切れない正整数とする。
このとき以下の二条件は同値である。
- は次完全順分岐である。
- あるの素元が存在してが成り立つ。
証明
(i)(ii)
の任意の素元に対しが成り立つので、あるの単元が存在して
と表せる。また剰余体の拡大は起こらないことからあるの単元が存在して
が成り立つのでを再びとおくことで
としてよい。
このときとおくとより
が成り立つのでHenselの補題よりを満たすようなが存在する、つまり
となるのでを得る。
(ii)(i)
を根に持つ多項式はアイゼンシュタインであるので上の命題よりは完全分岐であり、またの既約性よりなのでこれは順分岐である。
最大不分岐/順分岐拡大
最大不分岐拡大
有限次拡大において、が不分岐であればも不分岐となる。
証明
命題2系よりなるに対しが成り立つのであった。このときの剰余体をとおくと、の上の最小多項式はにおいて分離的なので既約であり(可約であるとするとHenselの補題によりも可約となり矛盾)、したがって
つまりを得る。または分離的であったのでは不分岐となる。
が不分岐であることと不分岐拡大の推移性より主張を得る。
最大不分岐拡大
有限次拡大において全ての部分不分岐拡大の合成として得られる体をの最大不分岐拡大体と言う。
証明
上の分離元に対しその最小多項式の持ち上げを取るとは上既約であり(そうでなければが可約となって矛盾)、またHenselの補題から
を満たすような根を持ち、このときが成り立つのでは不分岐拡大、つまりが成り立つ。よってはの剰余体に含まれることがわかる。
なお最大不分岐拡大体について
が成り立つことに注意する。
最大順分岐拡大
有限次拡大において、が順分岐であればも順分岐となる。
証明
の最大不分岐拡大体をとおくとは完全順分岐となるので命題6よりと表せる。またの最大不分岐拡大体をとおくとが成り立つのでは完全順分岐、つまりは順分岐となる。
が順分岐であることと順分岐拡大の推移性より主張を得る。
最大順分岐拡大
有限次拡大において全ての部分順分岐拡大の合成として得られる体をの最大順分岐拡大体と言う。
証明
命題6の証明のようにしてなる元に対しある単元が存在してとなることに注意するとわかる。
なお最大順分岐拡大体において
が成り立つ。